激しい太陽嵐が地球を直撃する確率は12％、米ホワイトハウスで、破局的な太陽フレアに備える危機管理プロジェクトが発足

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　アメリカ政府は、世界中の電力供給を数ヶ月間もの間ストップさせてしまいかねない、破局的な太陽フレアに備えているそうだ。

　2008年に発表された米国科学アカデミーの報告書によれば、太陽フレアによる被害は、アメリカだけでも320兆円（120円/ドルで計算）に達すると推定される。また、太陽嵐によって変圧器が壊滅的状況になれば、停電は数ヶ月以上続くという。

　2022年までに破局的な太陽嵐が直撃する確率は12％

　2012年にも破局的な太陽嵐が地球に命中する恐れがあったが、この時は脇を通り過ぎただけで済んだ。しかし、2022年までに直撃する確率は12％と推定される。専門家らは、大規模な太陽嵐は現在世界が直面する自然災害で最も危険なものであり、経済や社会福祉に甚大な影響を与える差し迫った危機だと懸念している。

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ホワイトハウスは危機管理プロジェクトを発足

　これを受け、ホワイトハウスも危機管理プロジェクトの策定に乗り出すことになった。官民学、マスコミ、保険業界、非営利団体など、幅広い主体の参画が予定されており、6つのステップで構成されている。これには、地震のマグニチュードのような、太陽嵐の脅威を正確に把握するための基準を策定することや、予測技術の改善などが含まれる。

　太陽嵐の事前予測に関しては、今のところ15～60分前程度に警報を発するのが限界だ。そのため、宇宙に新型の人工衛星を飛ばす一方で、地上においても新技術を導入することで、さらに早い時点における検出を可能にする。

　アメリカ国内の重要なインフラに対する影響についても調査される。これによって、具体的な対応や復旧策を策定することができる。電線網の保護対策も進められ、特別高圧変圧器の入れ替えが検討される。また、国際的な視点から、各国と協調して取り組むことも欠かせない。こうした危機管理計画は、台風、地震、干ばつ、森林火災などの自然災害のものと似ているだろう。

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太陽フレアが及ぼす地球への影響

　大規模な太陽フレアは、磁気エネルギーが蓄積され、太陽系へ向けて放射線が放出されることで起きる。地球にはこうした太陽からの激しい放射線を防ぐ粒子が存在する。太陽活動の周波数は変動しており、地球とは全く別の方向へ放出されることもある。また、太陽嵐が放出する荷電粒子の流れによってオーロラという美しい現象を見せてくれることもある。それでも、100年に1度程度は強烈な太陽フレアが地球を脅かすと考えられている。

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　前回、破壊的な磁気太陽嵐が地球を襲ったのは1859年だ。これはキャリントン・イベントとも呼ばれ、過去500年で最大規模の太陽嵐だった。この時は電信線が爆発し、電信局に火災が発生したほか、ヨーロッパと北アメリカ一帯で停電が発生している。

　当時よりテクノロジーが飛躍的に発展した現在で同じことが起きれば、その被害は計り知れないものとなるだろう。

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　今年3月にも大型の太陽フレアによって、一部の地域で電波が妨害されたが、他にも人工衛星が被害を受ける可能性がある。これによりGPSが使用できなくなれば、これに依存する鉄道や船舶が大きな影響を受ける。衛星通信や高周波無線通信を利用する航空機も飛行が困難となり、世界中の運送ネットワークが機能不全に陥るだろう。GPSは原油の掘削にも利用されているため、原油供給が滞る恐れもある。

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　専門家は、太陽嵐発生後72時間を過ごすための水、食料、医療費を各自で備えることが大切だと話す。中には数年分の備蓄を準備し、現金の代わりに金を用意して終末に備える「プレッパー」という人たちもいる。導体で囲い、外部の電場を防ぐファラデーケージというシェルターの使用が推奨されることもある。

via:.express・.techtimes・dailymail・written hiroching / edited by parumo

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