若者の銃乱射事件と精神疾患の関連性（米研究）

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　銃社会アメリカでは、若者たちによる銃乱射事件が頻繁に起きている。そのたびに脚光を浴びるのが精神疾患との関連性である。

　例えば2012年、コネチカット州のサンディフック小学校で、ひとりの若者が児童や教師を銃殺した事件の後、州は精神疾患を扱う病院の関わりを追跡することを法案化し、精神疾患に対する州の取り組みを強化し、学校には心の健康の教育を強化するよう求めたのがいい例だ。

　このような働きかけは確かに銃乱射を防ぐのに役立つかもしれないが、新たな研究では、精神疾患は銃乱射事件のひとつの要因にすぎず、アルコールやドラッグなど、別の要因の方がより深く関係しており、またいくつかの要因が複雑に絡み合っている可能性が高いということがわかったという。

　この研究を進めているのは、米ニューヨークのコロンビア大学助教授のソナリ・ラジャンらのグループだ。ラジャンと共同研究者のニューヨーク大医学部のケリー・ラグルスは、なんのイデオロギーももたずに、こうした銃犯罪を犯す若者たちの問題や、銃乱射だけでなく、若者が銃を所持していることについても調べている。

　児童擁護基金によると、米国で毎年銃で殺される18歳以下の若者の数は約3000人にもなるという。銃の乱射事件はショッキングだが、これらの死のひと握りにすぎないのが現状だ。

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　ラジャンらは、疾病対策予防センターが2001年から2010年に集めた様々な危険行動に関与した高校生13500～16500人分のデータを使って調べを進めた。さらに特定の危険行動がどのようにつながるかを見るために、遺伝子発現の研究で一般的に使われている統計分析法を用い、それぞれの危険因子をほかの危険因子と比べて、どれとどれが連鎖する傾向にあるのかを調べた。

　その結果、銃の所持ともっとも関わりが強かった行動は、アルコール、タバコ、ドラッグの使用で、そのほかには学校環境も影響があるということがわかった。学校でドラッグをやっていたり、喧嘩や恐喝を体験した生徒は、前から銃を所持している傾向が高いという。学校環境も大きな要因だということだ。

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　こうしたことは、たいていメディアが報道する事件や、感情的な表現で情報として入ってくるものなので、多くの行動パターンを見ることで偏見をもたずに、子どもたちのどの行動が銃の所持と関連しているのか、まっさらの状態で取り組んだという。

　毎年の調査で、この一ヶ月間に銃を所持していた生徒は5～6％前後だったが、実際にはほとんどは銃犯罪には関わっていなかった。だが、銃を持っているということは、罪を犯す危険性がより高いということだ。

　問題の本質は、このことについてなにができるかということだ。

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　若者の暴力の危険因子は知られていても、それを阻止できる法律やプログラムは不足している。その理由の一部は、政府の財政援助資金に限りがあるということだ。

　90年代始め、委員会は銃規制を擁護推進につながる研究を禁止する予算の見直しをし始めたが、、オバマ大統領は2012年のサンディフックの銃乱射事件後、銃研究の援助資金の必要性を感じて、国立衛生研究所に計画書を要請し、疾病対策予防センターにも研究資金を組み込むよう指示したが、共和党の抵抗にあい、研究者に資金が行き渡らなかったようだ。

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　ラジャンとラグルスは、外部援助なしで研究を完結したが、若者の銃使用と危険因子の因果関係をもっと深く掘り下げるための、将来研究の基盤を整えたいとしている。原因を精神疾患だけに限るのは十分ではないだろう。

　学校環境要因も重要であることがわかったのは、若者と銃との関わりを上の人間が阻止しようとし始めているいうことなのかもしれない。今年発表された別の研究では、学校に銃を持っていく傾向にある子供の数は、いじめられている子供がそうでない子供の2倍近く多いことがわかった。

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　特に学校や社会でセンセーショナルな銃乱射事件が起きると、犯人はこれこれしかじかで鬱になっていたので、だからこんなことをしたのだという具合に、人はこうした銃暴力の問題を単純に考えようとしたがる。しかし、銃暴力は極めて複雑な問題で、他人が理解したり議論したりすることがほとんどできない多くの要因が絡み合って起こるものなのだ。

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