人類が近い将来遭遇する可能性がある10の深刻な戦争

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　どうして戦争はなくならないの？その問いに答えるのは至難の業だ。人類の歴史は戦争と共にあるといっても過言ではない。文明がいかに進もうと、科学技術がいかに変化しようと、人類同士の戦いがなくなることはないのかもしれない。問題となるのはそれがいつ起きるかだけである。

　アメリカ系海外サイトにて、今後数年内に起こりうる可能性のある10の戦争がまとめられていた。それは地域的紛争や世界的なもの、大規模なものから小規模なものまで様々だ。共通点はそれが確実に私たちを戦慄の恐怖に陥れるということだ。

10. 中露シベリア戦争

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　現在、中国とロシアはウラル山脈の東でにらみ合いを続けている。両国ともに巨大な軍事力と核兵器を有し、両国ともに拡張政策を採っている。そして、両国ともにシベリアの領有権を主張している。

　人口は少ないが資源が豊富なシベリアは、かねてから中国が狙っていた土地だ。最近、中国はシベリアを買い占めようと画策したことで、ロシアの不興を買った。北京の見解によると、シベリアの少なくとも東部については歴史的な領有権を有しており、大勢の中国系民族がロシアの国境を越えて移住しているという。当然、クレムリンがこれを認めるわけがない。

　シベリアの領有を賭けた中露戦争には2つの帰結があるだろう。中国軍がロシアを蹴散らすか、ロシア軍が核戦争を勃発させるかだ。いずれにせよ、悲惨なまでの死者がでることはまちがいない。

9. バルト地域戦争

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　プーチン大統領がクリミア半島を編入したことで、ヨーロッパとロシアとの間には戦争の可能性が芽生えた。元NATO副司令官アレクサンダー・リチャード・シレフによれば、それはほぼ必然なのだという。

　同地域にある緊張の火種として、ロシアがNATO包囲に対して懸念していることをシレフは指摘する。早ければ2017年5月にも、モスクワはクリミアからロシアへ続く回廊地帯であるウクライナに進軍するだろう。その後はバルト諸国だ。エストニア、ラトビア、リトアニアはいずれもNATO加盟国であり、そうなればロシアと西側諸国との戦争に突入するかもしれない。

　なお、シレフによれば、NATO介入に対する牽制としてロシアが核の使用をチラつかせることもあるということだ。

8. 北朝鮮の春

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　今年夏、ロンドンに駐在していた北朝鮮高官が韓国に亡命した。これは金正恩体制のきしみを示唆する最新の事例でしかない。

　 金正恩は中国をはじめとする最も強力な同盟国を遠ざけている。エリート層に贅沢な生活を約束することもできない。安価になったスマートフォンによって国民が外国の生活を目にする機会もできた。また一方で、同国は1994年の飢饉が可愛く見えてしまうような食糧不足にも備えなければならない。

　その結果、北朝鮮史上かつてなかったような革命が起きる可能性がある。国民が通りを占拠し、軍は派閥に分裂。そして地獄の蓋が開く。共産党による独裁政治が暴力的に崩壊したもっとも最近の事例はルーマニアである。そこでは、10日足らずで1,100人以上が殺された。金正恩はそれ以上の血を目にするだろうか。

7. ヨーロッパ対イスラム国の市街地ゲリラ戦

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　空襲、経済的な混乱、軍の進軍。イスラム国は崩壊の瀬戸際にある。だが、彼らがこのままおとなしく消えるとは思えない。追い詰められたイスラムの聖戦士たちがヨーロッパへの直接攻撃を仕掛ける可能性もある。

　規模は小さくとも、市街地でのゲリラ戦はヨーロッパ大陸を荒廃させることだろう。ヨーロッパの各主要都市が墓場と化す。一般市民を標的とした銃撃や爆撃がひっきりなしに続き、そこかしこの通りで警察とイスラム兵が戦闘を行う。

　彼らの主要な標的はフランスとベルギー、次いでドイツとイギリスだろう。安全な都市などなく、政治家も役には立たない。この混乱はイスラム国最後の兵士がいなくなるまで続く可能性は高い。

6. ベネズエラ内乱

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　カラカスの街中は無法地帯だ。生活必需品を買うことは不可能。インフレ率は500パーセントを超え、1,600パーセントも荒唐無稽な話ではなくなってきた。抗議や暴動が多発し、これに対応すべき警察や政治家の汚職などが蔓延している。

　この無政府状態の帰結は内乱だ。

　マドゥロ政権は辞職を拒んでいるが、満足に物も食べられない怒り心頭のベネズエラ国民が武装蜂起する可能性は高い。警察や軍の大量亡命もあり得る。コロンビア民族解放軍のような隣国の左派組織が介入してくる恐れもある。

　全面戦争に突入するかもしれないとは言え、クーデターはベネズエラにとってもっともありそうなシナリオかもしれない。ラテンアメリカの歴史が何らかの参考になるのだとしたら、そうした流れは大規模な抑圧と流血につながる前触れであると言えよう。

5. 第二次中国文化大革命

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　毛沢東による文化大革命ではおよそ150万人が犠牲となっている。汚職の蔓延、人々の不満、裏切られたという思いが沸騰して大量虐殺の引き金を引いたのだ。2016年現在、こうした状況に再び陥りつつあるようだ。

　中国は農民による謀反の歴史で彩られている。毛沢東自身が800万人を処分して権力の座についた。その数十年ほど前には、義和団の乱で10万人以上が犠牲となった。さらにその数十年前は、太平天国の乱で推定2,000万～3,000万人（7,000万人という説もある）が処分された。

　歴史的な文脈で言えば、新たなる文化大革命が絶対に起きないとは言い切れない。現在ですら中国は毎日500人の抗議者を粛清している。年あたりでは10万もの暴動が起きている。指導部には汚職がはびこり、若者は反乱を口にする。今後、大規模な金融危機が起こり、生活を直撃するようなことがあれば、次の流血の口火となるだろう。

4. 第二次ボスニア紛争

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　1990年代、世界はボスニアの悲劇を目撃した。10万人の市民が民族浄化の名目で命を奪われた。1995年のデイトン合意によって紛争に終止符が打たれ、1国に2つの国が誕生。ボスニャク人とクロアチア人のためのボスニア・ヘルツェゴビナとセルビア人のためのスルプスカ共和国だ。

　しかし、新しく作られた国家も不安定だった。民族が住む区域によって分けられたことで、緊張はますます高まり、悲劇や復讐の火種が燻った。また、現在でも貧困に喘いでいる。失業率は60パーセントを超え、セルビア人とクロアチア人が分離独立を望む一方、ボスニャク人は統一を望んでいる。

　最近、スルプスカ共和国の政府はこの権力闘争の火に油を注いだ。ボスニアからの独立の是非を問う国民投票を実施することにしたのだ。おそらくは支持者が多数を占めるだろう。だが、これが内乱につながらないとも限らない。

3. サウジアラビアの革命

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　サウジアラビアのアラブの春は事実上座礁した。チュニジアとエジプトでは独裁政権が瓦解し、リビアで政権が打倒され、シリアは燃え上がった。しかし、サウジアラビアの王族はどうにか権力を手放さずに済んだ。

　が、そうでもないのかもしれない。アメリカのシンクタンクによると、サウジアラビアの現在の情勢はエジプト革命当時のそれとよく似ているのだとか。つまり、爆発寸前ということだ。

　原油価格の暴落によって、王室は破産寸前に追い込まれている。若者の失業に改善の兆しはない。高学歴の20代の人々も大いに怒りを募らせる。サウード家はムバラク政権と同様に私有化を推し進めて不興を買っている。少数派であるシーア派による暴動もある。さらにイスラム国のテロ。イエメンでの戦争もうまくいっていない。

　市民が不満を募らせた結果、革命が起きたとしても不思議はない。そうなれば、エジプト、リビア、シリアが再現されるだろうか。それを知るのは時間のみだ。

2. インド・パキスタンの核戦争

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　2008年冬、世界は終わりかけた。

　国家が支援するテロ問題を巡るパキスタンとインドの対立がエスカレートして、核戦争寸前まで突き進んだのだ。結局は世界各国の外交努力によって事態の沈静化が図られた。だが、両国の緊張は相変わらずで、こうした事態にいつまた再び発展するともわからない。

　インド・パキスタンの核戦争はデリー、ムンバイ、カラチ、イスラマバードを火の海にするだろう。数千万人単位の人間が焼かれることになる。これによる核の冬はアジアの作物に波及し、大規模な飢饉が発生。それによる死者の推計は20億人にも上る。

　その引き金になりそうなものとして、カシミール問題、パキスタン政府の破綻、パキスタンが裏で手を引くインドへのテロ攻撃などが考えられる。つまり、潜在的な火種が大量にあるということだ。

1. 南シナ海と第三次世界大戦

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　インド・パキスタンが散らす火花以上に恐ろしいのは、中国とアメリカの対立だ。さらにフィリピン、韓国、日本などの国家が関連するのだからなおさらだ。南シナ海。ここは第三次世界大戦すら引き起こしかねない火種が眠る地域だ。

　ここ数年、中国は同地域に積極的に進出している。これはアメリカの同盟国でもある小国を無視する形で行なわれている。アメリカ政府は警告を発しているが、これ対する中国からの回答は脅しだ。両国ともに引くつもりはない。

　これが戦争にまでエスカレートしたとすれば、全世界が巻き込まれ、無数の命が失われることになる。第二次世界大戦すらしのぐ人類史上最悪の悲劇が訪れるだろう。

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