巨大太陽嵐（メガフレア）発生が10年以内に起こる確率は「12％」（米研究）

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　3月5日にも、大規模クラスX1.1のLEDフレア（継続時間の長いＸ線フレア）が発生した。太陽の北東エリアでの発生で、地球に向かっているのかどうかは定かではないが、影響があるとすれば、７日のお昼前後以降に衝撃波が到達するのではないかといわれている。

　2009年、NASAがにより2010年から2012年頃、巨大な太陽嵐（太陽フレア）が発生する可能性があるとする報告があった。2012年となった今、大きめの太陽嵐は何度か観測されているもののそこまで地球に被害を及ぼす壊滅的な太陽嵐は発生していない。

　最近、今後10年間で巨大太陽嵐が起こる確率は12％だとする論文が発表された。GPS衛星システムや通信ネットワークのほか、送電網を始めとするインフラ等へ幅広く影響する可能性があるという報告書も提出されている。

ソース：巨大太陽嵐：10年以内に起こる確率は「12％」＋（1/3ページ） – MSN産経ニュース

　記録に残っている限り最も巨大な太陽嵐は、「キャリントン事象」と呼ばれるもので、これが起こったのは150年以上前の1859年だ。

　キャリントン事象が発生した1859年9月1日の朝、それまで5年間にわたって太陽黒点の観察を続けていたイギリスの天文学者リチャード・キャリントンは、太陽表面に異常を観測した。巨大な太陽フレアが発生し、時速およそ640万kmで移動する粒子の流れが地球に向かって放出されたのだ。通常は極地地方でしか見られないオーロラが、ニューヨークのほか、キューバやハワイ、チリ北部でも観測された。

キャリントン事象により発生したオーロラ

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　太陽の活動は、11年周期で活発と不活発を繰り返している。太陽活動極大期には、多くの黒点が見られ、巨大な磁気嵐が表面から吹き上がる。時折、こうしたフレアが太陽から外に向かって爆発し、大量の荷電粒子を宇宙に噴出する。

　宇宙物理学者のピート・ライリー氏は過去のデータベースを調べ、太陽フレアの規模と頻度の関係を計算することによって、巨大太陽フレアの発生確率を推定した。小規模な太陽フレアは頻繁に起こるものの、巨大な太陽フレアはめったに起こらず、べき乗則として知られる数学的分布を見せる。

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　大量の荷電粒子は、オーロラを生じさせるだけでなく、電気的システムに対して破壊的な影響がある。キャリントン事象の場合は、電信局では火災が起こり、通信網は大規模な障害に見舞われ、磁気観測所は文字通りメーターの針が振り切れるほどの乱れを記録した。

　電気への依存度が非常に高くなった現代社会では、キャリントン事象と同規模の太陽嵐が生じた場合、破局的な結果につながる可能性があるという。GPS衛星システムに障害を与え、無線通信が完全に途絶える可能性すらある。長期にわたる通信機能停止により、交通機関や金融システムの崩壊、政府サービスの混乱、ポンプの故障による飲料水の供給停止、冷蔵機能の不足による食料不足など二次災害が予測される。

　ただしこれは最悪なケースを想定したものであり、実際には、電線への過負荷を防ぐ方策や、危険を分散する方策等をとることで防止は可能だという指摘もある。いずれにしろ、太陽嵐が地球に向かうことを検知し、影響の出る時間や場所を警告する仕組みが必要だ。

　太陽嵐には3段階あり、電波障害を起こす電磁波は8分程度、放射線は数時間、コロナ質量放出（CME）は2～3日後に地球に到達する。CMEに伴って磁気圏内に生成される電気エネルギーが原因となって誘導電流が発生。これが送電線に混入すると停電、電力網の破壊が生じるため、これを防止するには、発電所などを停止して送電を停止することが必要になると考えられている。なお、NASAの「先進成分探査機（ACE）」は、地球と太陽のラグランジュ点付近で太陽嵐の常時監視を行っている。

NASAのSDO衛星によって撮影された太陽嵐の映像

3月5日に発生したX1.1のLEDフレアの映像

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